【低学歴でも高収入】今からでも遅くない！年収1000万円以上を手にする仕事

筆者も学歴が特別に高いわけではありませんが、年収約1000万円を突破することができました。

正直年収1,000万円でよく想像するような裕福な暮らしができるかというとNoですが、生活に余裕が出てくるのは間違いないと思います。

学歴に捉われず、あなたも高収入を目指しましょう！

学歴が与える平均年収の差（高卒vs大卒）

一度は考えたことがある人も少なくないと思います。実際にそのくらいの差がでるのか下記記事にてご説明していきます。

初年度の年収差

厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査（初任給…※1）の概況」によると、令和元年度の高卒と大卒の初年度の年収は次の通りです。（男女計）

• 高卒：200万8800円（月16万7400円）
• 大卒：252万2400円（月21万200円）

高卒と大卒との年収差はおよそ50万円ほどであることが分かります。
 
男女別に示すと、男性は以下の通りです。

 
【男性の場合】

• 高卒：202万6800円（月16万8900円）
• 大卒：255万3600円（月21万2800円）

【女性の場合】

• 高卒女性：197万5200円（月16万4600円）
• 大卒女性：248万2800円（月20万6900円）

男女ともに、年収差はおよそ50万円程です。

男女別に見てみると、男性のほうが女性よりも高卒大卒それぞれで年収が約5万円程高い推移にあります。

高卒と大卒の年収推移

※厚生労働省「賃金構造基本統計調査」より転職kingにてグラフ化

高卒と大卒の20代〜40代の年収推移にも違いがあります。

【高卒の場合】

• 20代：331万2900円(月27万6000円)
• 30代：406万2100円(月33万8500円)
• 40代：473万3000円(月39万4400円)

【大卒の場合】

• 20代：375万4400円(月31万2900円)
• 30代：533万8400円(月44万4900円)
• 40代：677万2400円(月56万4400円)

20代のうちは高卒と大卒の年収差はそれほど大きくありませんが、年齢の上昇に比例して年収差が開いていきます。

40代では年収で200万円、10年で2,000万円ですから、かなり大きな違いになってきますよね。

高卒と大卒の生涯賃金

高卒と大卒では初年度の時点で年収におよそ50万円の差があるということが分かりましたが、生涯賃金で表すとどのくらい差がつくのでしょうか。 

※独立行政法人労働政策研究研修機構「ユースフル労働統計2020 ―労働統計加工指標集―」より転職kingがグラフ化

【男性の場合】

• 高卒：2億1000万円
• 大卒：2億7000万円

【女性の場合】

• 高卒：1億5000万円
• 大卒：2億2000万円

上記を見る限り、男性ではおよそ6000万円、女性ではおよそ7000万円の差が開いています。

たしかに、これだけ見ると大学を卒業しなければ収入は低いだけかと思ってしまわれるかもしれません。

大丈夫です。しっかりと高卒・大卒問わずあなたの年収をあげていく方法をお伝えしていきます。

学歴に関係なく高収入を実現する方法

低学歴だと高収入は難しいのかな…

周囲を見返したいから収入をあげたい…

収入をあげたいと思うことはおかしいことではありません。むしろ健全なことです！

今後あなたの収入を上げるための選択肢は以下の4つです。

• 年収の高い業界へ就職転職する
• インセンティブが多い会社に就職する
• 希少価値の高い資格を取る
• 起業する

それでは、一つずつ具体的に見ていきましょう。

①年収の高い業界へ就職転職する

まず考えられる手段としては、そもそもの年収が高い業界に転職することです。そもそもの年収水準が高ければ比例して生涯賃金も上昇していきます。

転職サービスdodaの「平均年収ランキング」を参考に、年収が高い業界をそれぞれランキ紹介していきます。

※2019年9月～2020年8月の1年間にdodaエージェントサービスに登録した人の平均年収のデータをもとに算出。

1位：メーカー

特に下記内容のメーカーは高水位の傾向です。

• たばこ：641万円
• トイレタリー：526万円
• ネットワーク機器／プリンタメーカー家電／モバイル／：513万円

たばこはJTが有名ですが、安定収益が見込めます。たしかに、たばこ産業自体は衰退傾向となっていますが、喫煙愛好家がいきなりゼロになることはありえないですし、元々は大蔵省（当時）管轄の日本専売公社ということもあり、安定感はバツグンです。

2位：金融

中でも「投信／投資顧問」の平均年収673万円が最も高額です。

3位：総合商社

【男性】300～400万（約25%）、400～500万（約22%）

【女性】300～400万（約40%）、300万円未満（約25%）

日本で5大総合商社と言われる「三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・住友商事・丸紅」に入れば高収入は間違いなしで、人生も非常に安泰でしょう。

最近のニュースでは、平均年収が1500万円を超えた、なんていう声も上がっていますね。

しかし、新卒採用文化が色濃く残っており、学歴にハンデを持つ場合、中途入社はかなり難しいと言えるでしょう。

そのため、上記総合商社の中堅子会社などが狙い目です。

4位：IT・通信

業種別では「ITコンサルティング」の455万円が最も高い水準です。男女ともに平均年収が400万円を超えているのが特徴で、フラットに稼いでいける環境です。

5位：医療系

男女の平均年収に差があることが特徴的です。

また、細分化した職種での平均年収でも差がでており、「医薬品メーカー」（629万円）と「CRO／SMO／CSO」（487万円）の間は、142万円の差があります。

医療系で一括りにするのではなく転職の場合にはそれぞれ業種で見たほうが良い業界です。

6位：建設・プラント・不動産

建設・プラントは特に３Kなどと言われ、やや不人気業界ですが、高収入なのは間違いありません。また、インフラに関わるため非常に安定しているのも特徴です。

未経験からでも施工管理などを目指すことができ、経験を積みながら1級各種施工管理技士等の資格を取得できれば年収1000万円も普通に目指せる環境です。

不動産は言うまでもなく実力次第でかなり稼げる業界です。稼ぐに特化するならおすすめです！

7位：インターネット・広告・メディア

20代の平均年収は352万円とメーカーとほぼ変わりません。

年齢の増加に伴い、30代（446万円）、40代（518万円）、50代～（579万円）と、あまり昇給の幅がないことがメーカーとの違いです。

8位：専門商社

専門商社であっても待遇が良い企業はたくさんあります。

業績によっては、年のボーナスが８ヶ月分なんてことも。また、住宅補助なども手厚く家庭を持つ人にとっては、働きやすい環境と言えるでしょう。

9位：サービス

特に業種別の差が大きいのがサービス業の特徴。その中でも年収高水位の「財務／会計アドバイザリー（FAS）」は、平均年収558万円（男性平均：651万円、女性平均：404万円）と、メーカーにも匹敵する水準です。

10位：小売・外食

たしかに、小売・外食は収入が低いことが多いです。また、コロナウイルスなど、外部環境にも晒されやすいのが特徴です。

一方で、しっかりそこで学びながら将来的には独立して稼ぐことも十分可能ですので、中長期的に成長していくことが重要です。

②インセンティブが多い会社に就職する

そもそもインセンティブってなんだろう…

【インセンティブとは】

英語の「incentive（刺激・動機・誘因）」に由来し、モチベーションを維持・増幅させるための外的刺激のことを意味します。 ビジネスシーンでは主に2つの意味で使用されます。

１．個々の成績に応じて支払われる報奨金（金銭）

２．やる気を起きさせるような動機づけ（金銭以外）

どちらも「個人や販売代理店などの仕事の業績に応じて報酬を与える評価制度」ですが、報酬として「お金」を与えるか、「お金以外」でモチベーションアップを図るか、大きく2つの種類に分けられます。

 

参照: partners.en-japan.com/qanda/desc_1098

インセンティブ制度のある職種

インセンティブ制度のある職種知りたい！

ここではインセンティブ制度のパターンと主な職種を紹介します。

• 保険営業
• 不動産営業
• 広告営業
• コンサルティング営業

営業職には多くインセンティブ制度が導入されています。成績に応じて成果を支払うことが多いため営業職＝インセンティブ制度といった印象です。

• 販売員
• コールセンター
• アパレル業界
• カスタマーサクセス

上記のような売上アップや顧客満足度向上などの一定の成果をチーム単位で目指す職種では、個人の基本給に加えて、チームの成果に応じてインセンティブが支払われる場合もあります。

インセンティブが気になる場合は求人票の給与形態に

• 「基本給＋インセンティブ」
• 「基本給＋歩合給」

のような記載があるかどうか要チェックです。

③希少価値の高い資格を取る

給与を上げていく場合には価値が高い資格を取得するのもおススメです。

価値が高い資格ってどんな職種だろう…？

その資格を所有していないと行えない業務があったり、難易度が高く所有者が少ない資格ならば企業も高いお金を出してでも採用したいですよね。

需要のある資格とは

• 市場価値が高い
• 専門性が高い
• 希少性が高い

上記項目に当てはまる資格となります。

そんな資格を取得していれば将来性もあり、無条件で人生が豊になります。将来を豊かにしていく資格は下記にて紹介していきます。

税理士

税理士は税務に関する業務を行う国家資格で、個人・法人問わず関わる税金を扱うため、非常に需要のある資格です。

税務処理の代行のほかに相談業務も行うことができ、各種事務所や企業で経理や財務、会計、将来的には独立して開業も可能です。

試験の合格率は一見高く見えますが、複数科目を受験しなくてはならず、ほとんどの場合数年かけて合格する難関試験です。

社労士

社労士は国家資格であり、こちらも税理士同様に将来的には独立可能な資格です。

企業に就職する場合には、人事部や総務部で社労士の仕事を行なえます。

行政書士

行政書士は近年女性資格所持者も増えつつあり、人気が高い国家資格です。
 

• 他社からの依頼を受け役所に提出する書類の作成
• 遺言書などの権利義務、事実証明や契約書作成

上記のような役所に提出する書類仕事を行います。

社会的需要が途絶えることのない、非常に魅力的な資格と言えるでしょう。

司法書士

司法書士の主な業務は、裁判所や法務局へ提出書類の作成・不動産登記の代行業務です。

試験は非常に困難ですが、仕事の幅は大きく広がる資格です。

日商簿記

「日商簿記」は、企業の経営活動を記録・計算・整理し、経営状況や財政状態を把握する、簿記の能力を証明する公的資格です。

簿記はビジネスシーンで求められる場合が多く、業種業界問わず活躍する場面は多いです。

また、2級・3級は適度な難易度なので、学生や新卒の社会人でも取りやすいでしょう。

宅地建物取引士(宅建士）

「宅地建物取引士(宅建士)」は、不動産企業が行う建物の売買や賃貸借の契約などを、法律に基づいて行うための国家資格です。

合格率20%未満と難易度の高い資格ですが、人気資格のため豊富なテキストや問題集があり、勉強しやすい資格といえるでしょう。

基本情報技術者試験

「基本情報技術者試験」は、IT人材に必要な情報処理の基本知識と技術の習得を証明するための国家試験です。

合格率20%程度と宅建同様簡単ではないものの、こちらも教材が豊富にあり、また、高い認知度から、IT業界で活躍したい方は取得しておきたい資格の1つです。

応用情報技術者試験

「応用情報技術者試験」は、高度IT人材に必要な情報処理の幅広い知識と技術の習得を証明するための国家試験です。

基本情報技術者試験よりも難易度は高いものの、高度な情報処理技術を持つIT人材として評価されるでしょう。

情報処理安全確保支援士

「情報処理安全確保支援士」は、サイバーセキュリティ分野のスペシャリストを担う人材のための国家資格です。

テクノロジーの発達により、セキュリティ関連の需要は増加傾向であり、本資格を持つIT人材を確保してリスクマネジメントを実現したい企業は多いでしょう。

登録販売者

「登録販売者」は、一般用医薬品(第2類・第3類に限る)の販売を行うための国家資格で、女性人気も高いです。

医薬品業界やドラッグストア業界の需要が高いことから、薬剤師が不在でも医薬品を販売できる登録販売者の活躍の場は広がると予想されます。

G検定

「G検定」は、AIやディープラーニングの基礎知識や活用法を学べる民間資格です。

AI分野を仕事に活かしたい方は、G検定で力試しをして、そこから上位資格に挑戦してみるのもよいでしょう。

AWS認定試験

「AWS認定試験」は、「Amazon Web Service(AWS)」と呼ばれる、Amazonが提供するクラウドサービスに関する専門知識が問われる民間資格です。

AWSは世界中の企業で導入されており、WebサービスにおけるAWSの存在感は増していることから、需要のある民間資格に位置付けられるでしょう。

④起業する

思い切って起業してしまうのもおススメです。

起業ってそもそもハードルが高い…

起業するには何をすればいいのか…

一般的に起業までの流れは下記手順になります。

流れにするとそこまで難しいこともありません。

必要なことは、

• しっかりとした事業計画を立てる
• 資金を集める

事業計画が整っていて、資金があれば不安や問題も最小限に抑えた状態で起業することができます。

そのくらい事業計画は大切なものになるので、事前にしっかりと準備しておくことが本当に大切なポイントです。

事業計画とは、

• ビジネスの内容
• 現実的な計画
• ターゲット

この3つを決めていく作業にいなっていきます。

扱う商材やサービスの他、その特徴や価格などを決めることが大切です。今の自分のやりたいこととスキル・社会ニーズが一致しているかをしっかりと把握していきましょう。

資金調達にも様々な手法があります。

起業時の主な資金調達方法

起業時の資金調達方法にはいくつか種類があります。代表的な資金調達方法は下記のとおりです。

〇融資

日本政策金融公庫や銀行をはじめとする金融機関、信用保証協会などの公的機関では、起業家を対象とした創業融資を行っています。

融資を受けるには、事業計画書を作成して窓口で相談し、審査をクリアする必要があります。なお、融資は返済する義務があります。
 
〇補助金や助成金

補助金や助成金は、中小企業庁や厚生労働省など国や地方自治体による支援制度で、原則として返済は不要です。いずれも受給には審査があり、一定の資格が必要な場合もあります。

補助金は募集期間や金額、採択件数があらかじめ決められているものが多く、申請しても必ず受給できるとは限りません。

そのため、補助金の申請にあたっては、提出書類の内容が非常に重要だといえるでしょう。一方、助成金は随時受け付けているものが多く、一定要件を満たせば受給が可能です。

補助金や助成金を希望する際に、「どこに申請すればよいか」「提出書類をどうやって作成すればよいか」などと迷ったら、税理士の力を借りるのもいいでしょう。税理士に相談すれば、申請に必要な事業計画書を作成するためのサポートも受けられます。

〇個人投資家、ベンチャーキャピタルなどからの出資

最近YouTube等でもよく見る身近なものになってきました。個人投資家やベンチャーからの投資で融資を受けている企業も多く、紹介等の人脈があるのであれば積極的に頼っていくことも手法の１つです。

他にも以下のような資金調達手段も考えられます。

・クラウドファンディング
・ビジネスコンテスト

手法は融資以外にも様々なものがあるので、競合優位士のある事業計画や魅力的なプランを思いついたら上記手段で資金を集めていくこともおススメです。

おすすめの起業ジャンル

資金調達をご紹介しましたが、リスクをできるだけ小さくしてリターンを大きく狙うことが重要です。

ホリエモンが提唱する起業に関して重要な4つの条件をご紹介します。

• 利益率の高い商売
• 在庫を持たない商売
• 定期的に一定額の収入が入ってくる商売
• 資本ゼロあるいは小資本で始められる商売

これらを網羅しようとすると、必然的にインターネットビジネスになるでしょう。

その中でも、ブログやTikTok、InstagramなどのWeb・SNSマーケティングが特におすすめです。現にこの「転職king」も上記に当てはまります。

共通点としては、「誰でもやれるが、継続しにくい」ことが言えそうです。

低学歴でも大丈夫！高収入を実現する仕事一覧

上記では業界・資格の紹介を行ってきましたが、さらに細分化して高収入を目指せる職種をご紹介していきたいと思います。

不動産営業

不動産営業の平均年収は約411万円。日本全体の平均年収が約443万円なので、比較すると約32万円低いです。

411万円を月給で換算すると約34万円、初任給は約21万円程度となります。

不動産営業は主に基本給＋インセンティブ(歩合)で決まります。前述した【インセンティブ】で差がつけることが可能です。

そのため、売上次第では1,000万円、2,000万円〜など稼ぐことも可能です。

システムエンジニア

システムエンジニアとは、あらゆる仕組み・サービスなどを便利にするシステム開発を行っていきます。

システムエンジニアはクライアントの作りたいサービスの、

• 要件定義をしてまとめる
• 効率的にシステムが動く設計を考える
• 必要な機能を実装する方法を考える
• リリース後の動作確認

などを行うのが仕事です。
 
システムエンジニアも職種によって大きく年収も変動していきます。

1000万以上稼ぐエンジニアになるためには

• どの業種で仕事をするかの選択を行い独立できるスキルを身に着けていく
• 人マネジメント能力を磨き企業での中枢ポジションを獲得していく

ということが必要です。

個人営業

個人営業で稼いでいく方法もあります。

例えば保険営業等でスキルを磨いて会社を通さず自身で営業を行えば、売り上げ＝収入へと直結します。

また、営業として培ったスキルを使い業務委託で他企業の商材を提案する「営業代行」を行えばインセンティブの幅が個人に直結するためより稼いでいくことが可能です。

M＆A業界

上場企業の平均年収が606万円、日本全体で見ると432万円。しかしM＆Aに関連する仕事は平均よりもかなり高く1000万円が基準となっています。

なぜM＆Aの給与水準が高いかというと、企業買収成立時に動く金額が大きく、また、国内に案件が多くあることです。

仲介会社の手数料は3～5％ほどですが規模が大きいため比例して高額な報酬となります。企業によりますが、成功報酬以外にも着手金で200万円ほど発生する場合もございます。

M＆A仲介は1社あたり年間数十から数百件を取り扱っていますが、1つの案件で数千万円から数十億円規模の売り上げとなります。

そのためM＆A業界でのインセンティブは高額なおかつ青天井となっているのです。

M＆Aの仕事は案件を受け持つコンサルタントの技量・能力や経験に強く依存しており、スキルや経験は多く求められますが対価も大きなものとなっております。

高収入のために取得しておくと役立つ資格

前述した資格に関してもう少し触れていきたいと思います。

【ゼロから役立つ資格】いわゆる一発逆転系の紹介を行っていましたが、下記にて【今の仕事にも役立つ資格】の紹介を行っていきます。

ITパスポート

ITパスポートとは、ITに関する基礎的知識を証明する、経済産業省認定の国家試験です。IT系の国家試験では入門レベルにあたり、近年では年間20万人が受験しています。

ITパスポートは国家試験である情報処理技術者試験のうちの一つで、ITに関する基礎的な知識を理解できているかが問われます。

IT系の国家試験では入門レベルにあたるもので、エンジニア職だけでなく事務職・営業職など幅広い職種の社会人や、学生も多く受験しています。

ITパスポート試験に合格することで、ITに関する基礎知識があることを証明できます。近IT化が進んでいる社会において、パソコン業務は必須といっても過言ではありません。

資格所得に伴い、仕事をするために最低限必要なIT知識が身につくため、就職・転職の際に非常に役立つ資格と言えます。

宅地建物取引士

いわゆる宅建と呼ばれている資格となります。本記事でも何度も取り上げている「不動産業界」で年収をあげていくためには必要不可欠な資格です。

• 不動産業界へ就職や転職で有利になる
• 独占業務があるため資格手当がもらえることが多い
• 国家資格の中では比較的難易度が低い
• 宅建と関連した資格のダブルライセンスを狙いやすい
• 自分のマイホーム購入時や賃貸契約のときに活用でき

など、資格取得にメリットが多いのも特徴です。

特に資格手当は非常に魅力的で取得しているだけで無条件で給与があがるのでおススメです。

MＲ認定試験

基本的には、製薬会社などに採用されてMR職に就くことができれば、誰でもMRとしての業務を行うことは可能です。

ただし、実際は多くの人が、厚生労働省認可の「公益財団法人 MR認定センター」が実施している「MR認定試験」という試験を受験し、合格によって「MR認定証」を取得してから現場に出ていきます。

「MR認定試験」は誰もが自由に受験できるものではありません。まず、以下のいずれかの条件を満たして受験資格を得る必要があります。

• 製薬会社やMR派遣業で「導入教育」と呼ばれる基礎的な研修を受けて修了認定される
• MR認定センターの教育研修施設で基礎教育300時間を受講し、修了認定される

製薬企業などに在籍していない場合は、「MR認定試験」に合格後、150時間の実務教育受講と6ヶ月のMR実務経験を経なければMR認定証を取得できないことになっています。

MRの年収は660万～700万とかなり高めなのが特徴です。

同年代よりも収入が高く、キャリアアップを目指している人にとてもおすすめです。

MRとしてキャリアを積んでいけば将来的には年収1000万円も可能ですので、合格率も70％と高いため、ＭＲ業界に従事している人なら資格を取得しておきたいです。

中小企業診断士

中小企業診断士は、会社経営に関する知識を証明できる資格で、コンサルタントに求められる資格です。

日本版MBAとも呼ばれる中小企業診断士は、中小企業が99％以上を占める日本において、非常に需要の高い資格です。

独占業務こそないものの、中小企業からの信頼は非常に手厚く、裁量権を持って仕事を進められるのが大きなメリットの一つです。

中小企業診断士の年収は700万～800万程度で、高年収が見込めます。

宅建同様に資格手当てが貰えるケースもあり、平均月収に加えてさらに高い収入が望めます。

TOEIC

TOEICは合否ではなくスコアで評価されます。自身の今の英語レベルの指標になりますし、点数を目標にもできるのが特徴です。一番ポピュラーなTOEIC Listening & Reading Testの場合、10〜990点で評価されます。

 主なメリットとしては

• スキルアップに役立つ
• 転職活動に優位

最近は中途採用試験でも一定以上のTOEICスコアを条件にしている企業が増えています。外資系企業では必須スキルで「〇点以上必須」等の項目もあるくらいです。

異動・昇格・昇進の判定基準としてTOEICスコアを材料としているところも多くあります。

TOEICのスコアが一定レベル以上あれば、転職活動時に大きなアピールになり、特に外国人のクライアントがいる、海外出張や駐在の可能性があるような仕事ではTOEICが必須となっています。

そのため取得しておいて損はなくキャリアアップに必要不可欠な資格となっています。

高収入を目指せる転職サイト一覧

最後に、学歴に関係なく高収入を目指せる転職サイトや転職エージェントをご紹介します。

実際に転職するかどうかは別として、あなたの今の実力でどういった求人を提示してもらえるのか、実力試しで自分の現在地を確かめるために登録してみましょう。

※高収入の転職サイトといえば、ビズリーチやリクルートダイレクトスカウトなどのスカウトサイトが連想されますが、まだあなたが若くキャリアも浅いことを前提としているため、あえて除いています。

低学歴でも高収入を目指す – まとめ

ご覧の通り、高収入を目指すための方法はいくらでもあります。

しかし、結局どこで差がつくかというと、

• 実際にアクションを起こせるか
• 自分の強みを活かしたフィールドに立てるか

の２つです。とはいえ、それが難しいんですよね。。

そんなあたのためにFromyでは無料のキャリア相談を実施しています。